MM総研調査、ブロードバンド契約は3127万件。FTTH比率は5割超に

　株式会社MM総研は19日、2009年9月末時点でのブロードバンド回線事業者の加入件数を調査した結果を公表した。

　FTTHとADSL、CATVを合わせたブロードバンド契約数は3127万件で、2009年3月末時点から87万件の増加。内訳は、FTTHは152万件増の1655万件、ADSLは75.8万件減の1047万件、CATVは11万件増の425万件。FTTHの比率は53％で、初めて50％を突破したという。

　FTTHの事業者別シェアは、NTT東日本が42.0％、NTT西日本が32.2％で、NTT東西の合計シェアは2009年3月末時点から0.1ポイント増の約74.2％となった。また、KDDIのシェアは8.0％と第3位で、0.7ポイント増加した。MM総研では、「ADSLからFTTHへの移行が一段落し、FTTH事業者間での競争激化によるFTTH間での乗り換えなども進んできている」と分析しており、各事業者が解約抑制に向けた取り組みの強化に動いているとした。

　ISP事業者の接続回線別動向としては、FTTHでOCNが507万6000件で、シェアは30.7％と第1位。第2位はBIGLOBEで10.6％（175万6000件）、第3位はぷららで10.2％（169万件）、第4位は＠niftyで7.2％（119万件）となっている。

　MM総研では、ADSLからFTTHへの移行が緩やかになると見ているが、ブロードバンドサービス全体では今後も契約数は伸びると予測。2010年3月末は3255万件、以降は2011年3月末で3450万件、2012年3月末で3630万件の契約を予測している。