Twiiter認知度は33.8％、利用率も6.2％にとどまる～アイシェア調査

Twiiterなどのネットサービスを地方自治体が活用する傾向については、賛成の声が大多数を占めた

　ネットマーケティング会社のアイシェアは11日、ミニブログサービス「Twiiter」に関する意識調査の結果を発表した。同社会員のうち20～40歳代の男女562名から寄せられた回答を集計。「知っている」と答えたユーザーは33.8％（190名）、「利用したことがある」は6.2％（35名）だった。

　調査は7月22日から27日にかけて実施した。562名分の回答のうち、性別の内訳は男性56.0％、女性44.0％。また年齢は20代が34.5％、30代が32.9％、40代は32.6％だった。

　回答者のうち、「インターネットで企業や個人のブログを見たことがある」のは全体の56.2％。性別および男女比では20代女性が71.8％ともっとも高い一方、30代男性は45.1％、40代男性が46.2％と比較的低い傾向が見られた。

　「Twiiterを利用したことがある」の回答は6.2％と少なかった。ただ認知度自体は33.8％で、年代・男女別では20代男女および30代男性が認知率40％を超えていた。アイシェアでは「男性を中心とした若い世代に認知されつつある」と分析している。

　このほか、青森県庁による観光PR目的でのTwiiter活用を例に挙げ、「インターネットを利用したサービスで、新たな試みを行う県や町の姿勢をどのように思いますか？」という質問も設けられた。「とてもいいと思う」「どちらかというといいと思う」を選択した賛成派は合計82.9％と多数を占めた。

　賛成派からは「地方の振興にも繋がるし積極的で良い試み」「積極的な情報開示は町民に有益」といった意見が自由回答として寄せられた。一方の反対派からは「PCが使えない年配者への配慮が足りない」「ネット環境が整ってない人には情報が平等に行き渡らない」との声が上がっっている。

　「どんな人のつぶやきをTwiiterでみたいか」の設問では、「同じ趣味を持つ人」の18.1％、「芸能人」の8.5％、「政治家」の8.0％などが上位だった。「友達」は5.9％、「都道府県や市町村」も3.9％とやや低く、「見たいと思わない」の回答も40.0％に上っている。