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【 2009/12/25 】
【 2009/12/24 】
情報通信技術委員会、DSLスペクトル管理標準を第2版に改定

 情報通信技術委員会(TTC)は28日、DSLスペクトル管理標準(JJ-100.01)を第2版を改定した。第2版では、適合性の計算条件に関してケーブル線種が紙絶縁ケーブルからポリエチレン絶縁ケーブルへと変更になった。

 DSLスペクトル管理標準は、メタリック加入者回線の同一ケーブル上で複数の伝送システムが共存できるように、システム間の漏話の許容範囲を定める標準。その上で、信号電力の制限や適合性の計算による方法によってスペクトラム適合性を確認される。

 今回の改定では、適合性の計算条件、および伝送方式のクラス分けと定義に関する変更が行なわれた。適合性の計算条件では、ケーブル線種が0.4mm紙絶縁ケーブルから0.4mmポリエチレン絶縁ケーブルへと変更された。

 また漏話源回線数では、カッド内およびカッド外収容時に関わらず24回線だったものが、カッド内収容時で5回線に、カッド外収容時で4回線へ変更された。装置終端インピーダンス補正では、干渉側と被干渉側に装置終端インピーダンスが異なる場合の補正は第1版では行なわれていなかったが、第2版では異なる場合には補正をかけることになった。

 そのほか、G.922.1/G.922.2 AnnexAの性能計算方法も変更され、ISDNと同期して伝送する方式が干渉源となる場合は常に近端漏話を使用するとしていたものを、近端漏話と遠端通話とで干渉が大きいほうを選ぶ方式が採用された。

 なお、ケーブル線種については、情報通信審議会 情報通信技術分科会 事業用電気通信設備等委員会 DSL作業班において議論が重ねられていた。そして第9回会合で、地下ケーブルで使われる紙絶縁ケーブルをやめ、電柱に沿った配線で使われる0.4mm径のプラスチック絶縁ケーブルを用いることが提案されていた。

 一方、伝送方式のクラス分けと定義に関する変更では、スペクトラム適合性を保証するためのケーブル内収容や線路長の制限を必要とせず、保護判定基準があるクラスAと基準がないクラスB、ケーブル内の収容や線路長の制限を設けられ、保護基準のあるクラスA'と基準のないクラスBへと変更が行なわれた。

・伝送方式のクラス分けと定義に関する変更
区分 保護判定基準あり 保護判定基準なし
利用制限なし クラスA クラスB
利用制限あり クラスA' クラスC


関連情報

URL
  ニュースリリース(PDF)
  http://www.ttc.or.jp/j/info/release/031128/news20031128.pdf
  情報通信技術委員会
  http://www.ttc.or.jp/

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(村松健至)
2003/11/28 21:03
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