インターネットイニシアティブ(IIJ)、ニフティ、ヤフー、NTTドコモ、センドメール、NECなど国内のISPや携帯電話会社、ソフトウェア/ハードウェアベンダーなど約30社が15日、技術的な側面から迷惑メール対策を検討・実施する組織「Japan E-mail Anti-Abuse Group (JEAG)」を設立した。
JEAGでは、迷惑メール対策について「参加メンバー間の統一した方向性を模索し、合意が得られた技術やポリシーを実際に導入していくことを当初の目標」としている。具体的には、1)Outbound Port 25 Blockingの導入の検討、2)Sender IDやDomainKeysなどの送信ドメイン認証技術の導入に向けた検証・評価、3)インターネット利用者とサービスプロバイダー双方への迷惑メール対策の啓蒙、4)携帯電話宛メールの撲滅に向けた効果的な対策の実施検討という4つのテーマのサブワーキンググループを設置し、それぞれ検討を行なう。全体会合も隔月1回開催する。