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【 2009/12/25 】 【 2009/12/24 】 |
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| 矢野経済研究所調査、ブロードバンド加入数は2010年に約4千万件と予測 | ||||||||||||
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調査は、2004年12月から2005年3月にかけて実施したもので、主要通信キャリアやISP事業者19社と一般ユーザー1,072名が対象。 同調査によると、2004年度のインターネット接続サービス加入者数は推計で約3,371万件。また、回線種別ごとではDSLが約1,367万件、FTTHが約277万件、CATVが約296万件、FWAが約3万件と推計している。同社によれば、2004年度上期まではDSLが市場を牽引していたが、下期からはDSLとFTTHの月純増数の差が縮まり、月間10～15万件増で推移。FTTH加入者増加には、「0AB～J」形式を利用したIP電話サービスや映像配信サービスを絡めた事業者によるプロモーション競争が要因としている。 今後の加入者数予測については、インターネット接続サービス加入者数では2005年度末は約3,403万件、2010年度末には約4,064万件に達するとしている。また、ブロードバンド回線の加入者数では、2005年度末は約2,275万件、2010年度末は約3,825万件に達すると予測している。DSL加入者数については、2005年度初頭には月間純増加入者数でFTTHを下回り、2006年度末に加入者数が約1,431万件でピークを迎えた後に減少傾向に傾くとしている。また、FTTH加入者数では「0AB～J」形式を利用したIP電話サービスを足掛かりに、2005年度～2007年度にかけて本格的に普及すると予測している。 ユーザーへの調査では、現在加入している接続サービスと他社との比較検討を行なった項目については、87.1％のユーザーが「月額基本料金」と回答。以降、「初期費用」が63.5％と続いた。また、機能面では「回線速度」が38.4％、「回線の安定性」が30.8％と回線品質に関する項目の回答が多く見られたが、サービス面では「IP電話利用可否」が8.1％、「ウイルスチェックの有無」が4.4％と全体的に低い傾向にあった。 また、今後利用したいサービスについての調査では、「IP電話」が38.6％となり、以降「ウイスルチェック」が34.2％、「インターネット放送」が22.1％と続く。また、「動画配信サービス」と回答したユーザーが18.1％で、インターネット放送と合計で40.2％を占め映像配信サービスに高い関心が寄せられている事が伺える。 【お詫びと訂正】 初出時、「約4万件」と記載しておりましたが、正しくは「約4千万件」の誤りです。お詫びして訂正致します。
■ ＵＲＬ ニュースリリース http://www.yano.co.jp/press/2005/050414.html ■ 関連記事 ・ 矢野経済研究所調査、無線LAN市場規模は2005年に550億円を突破 （大久保有規彦） 2005/04/14 15:53 |
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