矢野経済研究所は、国内におけるインターネット関連機器の出荷実績を調査したレポート「インターネットワーキング2002」を発表した。

　この調査は、2001年11月から2002年までの期間、国内の主要ベンダー47社を対象に行なった直接取材をもとに、矢野経済研究所が独自に調査したもの。これによると、2001年のインターネット関連機器の出荷実績は約5327億円で、前年に比べ17.5％増加しているという。

　カテゴリごとの実績では、ADSLモデムが192億円、DSLAMが555億円で、xDSL関連機器のみで700億円以上の実績を新規に作り出している。同研究所によれば、xDSL関連機器における販売実績のピークは2003年度とみられ、1000億円規模の市場を形成する見通し。無線LANの実績は304億円で、前年に比べて78.7％の増加。xDSLと無線LAN関連機器の増加分を差し引いた実績は前年度を割っており、xDSLと無線LANの大きな成長がみてとれる。

　品目別のシェアでは、ブロードバンドルーターの22％をNEC、16％をヤマハ、13％を富士通パーソナルズ、NTT-MEとメルコがそれぞれ9％を占めている。xDSL関連機器では住友電気工業が54％、NECが40％と2社のシェアが大きい。

　今年度より調査を開始した分野別の販売実績では、通信キャリア/ISP分野が2294億円の実績となる見込みで、61.5％の大きな伸びを見せている。一方で、パーソナル分野、一般企業が8.8％の減少、官公庁/公的機関が10.9％増加した程度にとどまっている。

囗ニュースリリース
http://www.yano.co.jp/press/2002/020508.htm
囗矢野経済研究所
http://www.yano.co.jp/

（甲斐祐樹）
2002/05/08 19:18