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【 2009/12/25 】 【 2009/12/24 】 |
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| 日立など7社や財団法人らが情報家電向けプラットフォームを開発 | ||||||
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デジタル情報機器の統合リモート管理基盤技術の開発プロジェクトは23日、情報家電サービスのための共通プラットフォームを開発したと発表した。1月31日に実施するカンファレンス「情報家電サービスが拓く明るい未来」で公開する予定だ。 この開発プロジェクトは、財団法人情報処理相互運用技術協会（INTAP）と日立製作所、沖電気、NEC、富士通、松下電器産業、三菱電機の7社が、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）から委託を受けて実施しているもの。今回開発したプラットフォームは、2006年に設立された情報家電サービス基盤フォーラム（SPIA）で標準化された仕様に準拠しており、異なるネットワークや情報家電間の相互接続性を確保し、誰もが情報家電を安全に安心して利用でき、事業者を問わず多様なサービスを享受できる環境を目指すという。 同プラットフォームを公開するカンファレンスは、1月31日に東京都千代田区の秋葉原コンベンションホールで実施する予定。カンファレンスでは、INTAPのDLNA/UPnP-ZigBeeゲートウェイ技術や日立製作所の情報家電サービス向け機器認証技術、NECの高信頼リモート管理技術など、プロジェクト参加企業らの技術をデモ公開する。
■ ＵＲＬ ニュースリリース（NEDO） http://www.nedo.go.jp/informations/press/200123_1/200123_1.html （大久保有規彦） 2008/01/23 15:00 |
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