米ジュピターメディアメトリックスの調査部門、ジュピターリサーチは、2006年までの米国ブロードバンド利用世帯数の推移を予測した調査レポートを発表。2006年には米国のネット接続世帯のうち41％（3510万世帯）に増加すると予測している。

　同レポートによれば、米国のブロードバンド利用世帯は2000年ではネット利用世帯の9％（520万世帯）から、2006年には41％（3510万世帯）に伸びる見込み。ブロードバンド接続にはCATV、DSL、衛星無線、固定無線などの種類があるが、米国では拡大を牽引するのはCATVになるという。

　また、同レポートではブロードバンドユーザーとダイヤルアップユーザーの利用実態も合わせて調査。接続方法にかかわりなく、ユーザーがインターネットを使う主目的はメール、情報収集、インスタントメッセージなどの基本的な用途だが、ブロードバンドユーザーとダイヤルアップユーザーでもっとも差が顕著なのはエンターテインメントと金融サービスの２つの分野であるという。音楽ダウンロードサービスではブロードバンドユーザーでは46％が利用しているのに対してダイヤルアップユーザーでは26％に留まる。またブロードバンドユーザーは48％が銀行取引、35％が株価のチェックを行なっているが、ダイヤルアップユーザーは銀行取引が30％、株価チェックは23％に留まり、有意な差が見られる。

　ジュピターのアナリストはこの結果について、「ブロードバンドユーザーが徐々に主流になりつつあるのがわかる。また、ブロードバンドユーザー向けのマーケティング戦略では、現在はまだ、若くてインターネットに精通した、エンターテインメント思考のユーザーをターゲットにすべきだ。しかし同時に、現在の主要なネットユーザーであるミドルからアッパーミドル階級の家庭や、頻繁にオンライントレードを行なうような資産運用に積極的な層を取り込むようにするべきだ」とコメントしている。

□ジュピターメディアメトリックス
http://www.jupiterjapan.co.jp/

（工藤ひろえ）
2001/10/18 20:15