情報処理振興事業協会のセキュリティセンター（IPA/ISEC）は、2002年7月のコンピュータウイルスの届出状況についてまとめた。W32/Frethemウイルスが届出の22.9％を占め、その感染原因が添付ファイルの実行にあるとして「添付ファイルの取り扱いを見直そう！」と呼びかけている。

　2002年7月の届出件数は1781件と先月よりも184件減少しているが、実害率は6月の6.4％から9.7％に増加し、W32/Frethemウイルスが届出の22.9％を占めたという。さらにW32/Frethemウイルスは亜種の出現後3日間で200件を超す届出があり、7月全体で315件にものぼったという。亜種が蔓延した理由としては、各ウイルス対策ソフトの対応が遅れ、ウイルス対策ソフトでガードできない時間が数時間にわたったことと、参加人数の多いメーリングリストにウイルスが添付されたメールが送信されたことなどを挙げている。

　このため、IPA/ISECでは、ウイルス対策ソフトによる対策だけでなく、常にメールに添付されたファイルの扱いについて注意をするように呼びかけた。さらに、今月の呼びかけとして「添付ファイルの取り扱いを見直そう！」という標語を掲げた。

　また、IPA/ISECでは、7月の不正アクセスの届出状況も同時に発表した。7月度の侵入やアクセス形跡（未遂）、アドレス詐称、SPAM、DoSなどの届出は全体で45件で、そのうちWebサーバーソフトの脆弱性を突いた被害が4件あったという。

　4件のうちの3件は全世界の20％のシェアを占めるMicrosoft Internet Information Server（IIS）の既知の脆弱性を利用してWebの内容が改ざんされたこと。残る1件は世界で60％のシェアを占めるApacheの脆弱性を突いたもの。IPA/ISECでは、Webサーバー管理者に対し、修正プログラムの適用などの対策を行なうように呼びかけた。

□情報処理振興事業協会セキュリティセンター
http://www.ipa.go.jp/security/

（正田拓也）
2002/08/02 19:54